がんになると何百万円もかかる、と聞いて不安になる方は少なくありません。
たしかに、がん治療では高額な医療費が発生することがあります。ただし、医療費の総額と実際の自己負担額は別です。
この記事では、
- がん治療の医療費の総額
- 医療費以外にかかるお金
- 実際の自己負担額の考え方
- いくら備えておけばよいかの目安
を整理していきます。
がん治療の医療費の総額はどれくらい？
がん治療には、主に次のようなものがあります。
- 手術
- 入院
- 抗がん剤治療
- 放射線治療
- 通院での継続治療
治療内容や期間によって差はありますが、医療費の総額としては数十万円から数百万円にのぼることもあります。
ただし重要なのは、これがそのまま自己負担になるわけではないという点です。
公的医療保険で自己負担は抑えられる
日本では公的医療保険により、医療費の自己負担は原則3割です。
さらに、1ヶ月の自己負担額には上限があります。一定額を超えた分は高額療養費制度によって軽減されます。
制度の詳しい仕組みや上限額については、こちらの記事で解説しています。
👉 【高額療養費制度の基本】医療費の自己負担はどこまで抑えられる？
ここで押さえておきたいのは、医療費が高額になっても、制度によって負担は一定範囲に抑えられるという点です。
医療費以外にもかかる見落としがちなお金
実際に家計へ影響を与えるのは、医療費そのものだけではありません。
差額ベッド代や交通費
個室を利用した場合の差額ベッド代は公的保険の対象外です。
通院の交通費や駐車場代も自己負担になります。
ウィッグやケア用品
抗がん剤治療による脱毛への対応や、医療用下着などの購入費用がかかることもあります。
家事ができないことによる支出増
体調が安定しない期間は、これまで通り家事ができない場合もあります。
- 家事代行サービスの利用
- 惣菜や外食の増加
- 宅配サービスの利用
- タクシー移動
- 子どもの預かり費用
1回あたりは数千円でも、積み重なると1ヶ月で数万円になることもあります。
収入の減少
さらに大きな影響が出やすいのが収入減少です。
- 休職
- 時短勤務
- 自営業の売上減少
傷病手当金などの制度はありますが、収入が完全に補償されるわけではありません。
医療費よりも、収入が減ることのほうが家計に影響するケースもあります。
実際の自己負担はどれくらい？いくら備えておけば安心？
入院や手術を伴う場合でも、自己負担額は高額療養費制度で軽減された後の金額になります。
そのため、何百万円もの医療費をそのまま支払うわけではありません。
ただし、
- 月をまたいで治療が続く
- 通院治療が長期化する
- 収入が減少する
といった場合は、1ヶ月ごとに負担が発生します。
では、いくら備えておけばよいのでしょうか。
目安を考えるために、次の3つを整理します。
- ヶ月あたりの医療費の自己負担上限額
- 治療が続くと想定する月数
- 1ヶ月あたりの収入減少額や生活費の増加分
簡単な計算式は次のとおりです。
1ヶ月の自己負担上限額 × 想定治療月数
＋ 1ヶ月の収入減少額 × 想定月数
＋ 1ヶ月の生活費増加分 × 想定月数
たとえば、
- 自己負担上限が月9万円
- 治療が6ヶ月続く
- 収入が月5万円減る
- 生活費が月3万円増える
とすると、
9万円 × 6ヶ月 ＝ 54万円
5万円 × 6ヶ月 ＝ 30万円
3万円 × 6ヶ月 ＝ 18万円
合計で約100万円が一つの目安になります。
もちろん実際の金額は人によって異なりますが、このように自分の家計に当てはめて考えることで、必要な備えのイメージが具体的になります。
まとめ
- がん治療の医療費の総額は高額になることがある
- ただし公的制度により1ヶ月の自己負担には上限がある
- 医療費以外の生活費や収入減少も考慮する必要がある
- 必要な備えは、家計状況をもとに計算できる
漠然と不安になるよりも、自分の場合で数字を整理してみることが大切です。
そのうえで、貯蓄で備えるのか、保険で備えるのかを考えていきましょう。
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