【高額療養費制度の基本】医療費の自己負担はどこまで抑えられる?

「もし大きな病気になったら、医療費はいくらかかるんだろう。」

そんな不安を感じたことはありませんか?

ニュースで高額な治療費の話を聞くと、
つい心配になりますよね。

でも、日本には「高額療養費制度」という仕組みがあります。

まずはこの制度を知ること。
それだけで、医療費に対する不安はぐっと小さくなります。

この記事では、高額療養費制度の基本を、できるだけやさしく整理していきます。

高額療養費制度とは?

高額療養費制度とは、

1ヶ月に支払った医療費が一定額を超えた場合、
その超えた分があとから払い戻される制度です。

覚えておきたいポイントは3つだけです。

  • 対象は「保険診療」※詳細は後述
  • 1ヶ月ごとに計算される
  • 自己負担には上限がある

つまり、かかった医療費がどれだけ高くなっても、
すべてが自己負担にはならない、ということです。

ここがまず、大きな安心材料です。

自己負担はいくらまで?

自己負担の上限は、年齢や所得によって異なります。

たとえば、
年収約400万円(月収約30万円)の会社員の場合
1ヶ月あたりの自己負担上限はおおよそ8〜9万円前後が目安です。

さらに、加入する保険組合によっては、
この自己負担額が低く設定されていて、3万円程度になる場合もあります。

※正確な上限額は、加入している健康保険や所得区分によって異なります。

どんなに医療費が高額になっても、この上限額を超えて自己負担することはありません

もし医療費が100万円かかったとしても、

  • いったん窓口で3割(約30万円)を支払う
  • あとから上限を超えた分が戻ってくる

という仕組みになります。

ただし、あらかじめ入院や手術が決まっている場合は、
「限度額適用認定証」を事前に申請しておくことで、
窓口でいったん全額の支払いをすることなく、
最初から自己負担上限額までに抑えることも可能ですので、
すべての場合で「一度大きな金額を立て替えなければならない」というわけではありません。

対象になるもの・ならないもの

高額療養費制度の対象は「保険診療」に限られます。

対象になるもの

  • 健康保険が適用される診察や治療
  • 入院費
  • 手術費
  • 薬代(保険適用分)

対象にならないもの

  • 差額ベッド代
  • 入院中の食事代
  • パジャマやタオルのレンタル費や消耗品代
  • 先進医療
  • 自由診療(美容医療など)

治療そのものは守られていますが、
周辺費用まではカバーされるわけではありません。

ここが、医療保険を検討するかどうかの分かれ目になります。

医療費はそこまで高額にはなりません

医療費がいくらになるか分からない。
だからこそ、不安になる。
不安だからたくさん保険に入っておけば安心、という考えになりがちです。

でも実際には、

  • 数百万円の治療費を全額自己負担することはない
  • 自己負担には上限がある

という仕組みがあります。

この事実を知るだけでも、
判断の土台は大きく変わります。

医療保険を考えるのは、そのあとで大丈夫です。

知っていたから数万円も得した話

ひとつ、裏技的なテクニックをご紹介します。

緊急入院や緊急手術など、突然訪れる場合は対応できませんが、
入院や手術の日を予約できる場合、
その期間をひと月のうちに収めるだけで支払額はひと月分の上限金額となります。

これが、月末から翌月頭までのふた月に渡る入院となると、
それぞれの月で上限金額までの支払いが必要になり、
ひと月に収まった場合と比べると、多い場合は、倍の支払額になってしまうんです。

私はそれで、2回の入院を最低限の支払いで済ませた経験があります。

1回目は、「入院期間は10日。今日から入院してもいいし、来週からでもいいですよ」
と言われたとき、カレンダーを見て計算して、
その日の入院だと月内に退院できる見込みだったので即入院を決めました。

2回目は、「検査入院」のあと「手術で入院」が決まっていたとき、
すべてが月内に収まるように、月の初めに検査入院の日を設定しました。

このように、同じ治療を同じ医療機関で受けても、
支払額がかわってくることを知っていただけで何万円も支払う金額が減るんです。

当時の私が加入していた保険組合は、自己負担の上限が3万円でしたので、
入院費も3万円で済みました。

これなら医療保険に入らずとも支払える金額ですよね。

金額も大きくなるので、日々の小さな節約よりも
知識をつけて使える制度をうまく利用できるといいですよね。

まとめ

高額療養費制度は、

  • 医療費の自己負担に上限を設ける制度
  • 保険診療が対象
  • 所得によって上限が決まる

まずは制度を知って、自分の負担額がいくらになるか調べましょう。

最近は入院日数も減る傾向にあります。
そのうえで、自分にとって本当に医療保険が必要かを考えていきましょう。

次の記事では、
医療保険がいらない人・あったほうがいい人を整理していきます。

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