がんや三大疾病に不安を感じるのは自然なことです。
ただ、保険加入を考えるときの出発点は、不安の大きさではなく、不足の有無だと考えています。
単体で加入するべきかどうかも、公的保障・家計・既存の保障を整理したうえで判断するほうが、結論はぶれにくくなります。
がん保険・三大疾病保険の単体加入とは
がん保険や三大疾病保険は、主契約として単独で加入する方法と、医療保険などに特約として付加する方法があります。
単体加入は、それ自体が一つの契約として独立している形です。
特約は、主契約があって初めて成立する追加保障です。
特約との違い
両者の違いは、保障内容よりも「位置づけ」にあります。
- 単体加入は契約が独立している
- 特約は主契約に付随する
- 単体は解約や見直しが単独で可能
- 特約は主契約と切り離せない場合が多い
- 単体は保障を厚く設計しやすい
- 特約は補足的な保障になりやすい
特約は全体設計の一部。
単体加入は、そのリスクに対して主役として備える形になります。
どちらが正解というより、家計全体の中でどう位置づけるかがポイントです。
単体で入るべきかの判断基準
判断の順番は大きく三つです。
公的保障を把握する
がんや三大疾病で治療が長期化しても、医療費は高額療養費制度により上限が設けられています。
会社員であれば傷病手当金もあります。
まずは制度でどこまでカバーされるのかを把握することが前提です。
家計でどこまで対応できるか
次に確認するのは自己資金です。
- 生活防衛資金はいくらあるか
- 収入減少がどれくらい続くと家計が厳しくなるか
- 住宅ローンや固定費の状況はどうか
ここを数字で整理すると、本当に不足する金額が見えてきます。
既存の保障との重複はないか
すでに医療保険や収入保障保険に加入している場合、保障が重複していることもあります。
不足を埋めるための加入なのか、安心を上乗せしているだけなのかは区別が必要です。
具体例で考えてみる
ケース①52歳 会社員 退職まであと8年
- 年収 600万円
- 貯蓄 1,200万円
- 住宅ローン 残り300万円 団信加入済み
- 医療保険加入済み
がんで1年間働けなくなったと仮定します。
医療費は高額療養費制度により月約9万円とすると、年間約108万円です。
会社員の場合、傷病手当金により給与のおよそ3分の2が支給されます。
年収600万円の場合、収入減少分は年間およそ160万円程度と考えられます。
合計すると、不足額は約270万円です。
このケースでは、1,200万円の貯蓄で十分対応可能です。
ただし考えるべきなのは、支払えるかどうかではなく、老後資金を予定より減らしてよいかどうかです。
退職が近い世代では、貯蓄は生活費の補填だけでなく、老後の土台でもあります。
老後資金を守りたいと考えるなら、診断一時金で300万円程度を単体で備える選択は合理的です。
取り崩しても問題ないと判断できるなら、優先度は高くないかもしれません。
ケース②63歳 退職後
- 貯蓄 2,000万円
- 公的年金 月18万円
- 住宅ローンなし
- 医療保険加入済み
退職後にがん治療が1年続いた場合を考えます。
医療費は年間約100万円前後です。
退職後のため傷病手当金はありませんが、給与減少もありません。
不足は主に医療費と生活費の取り崩しです。
ここで整理するのは次の点です。
- 100万円から200万円を取り崩しても生活設計は維持できるか
- 治療が長期化した場合はどうか
- 介護リスクと重なった場合はどうか
退職後は収入減少リスクは小さくなります。
その代わり、資産が想定より減るリスクが中心になります。
このリスクを保険でカバーするか、自己資金で吸収するかが判断の分かれ目です。
単体加入の位置づけ
整理していくと、単体加入は次のように考えられます。
- 老後資金をできるだけ守りたい場合には合理的
- 取り崩しを許容できる場合は必須ではない
不安の大きさで決めると、保障は増えやすくなります。
数字で見える不足を基準にすると、必要な保障額は自然と絞られます。
まとめ
公的保障、家計、既存の保障を順番に整理していくと、単体で備えるべきかどうかは見えてきます。
不安の強さではなく、数字で確認できる不足。
そこを基準にすれば、がん保険や三大疾病保険の単体加入は、感情ではなく合理性で判断できるようになります。
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